研究会活動・研究会員募集
会員のみなさまを対象に研究会員を開設しております。
お申し込みはチラシ（PDF）をプリントアウトしてFAXするか、お電話もしくはお問い合わせフォームよりお申し込みください。
- 受付中
- 労働法研究会
平成30年度 労働法研究会員募集のご案内
当労働法研究会は、昭和44年に発足してから長年にわたり労働法の研究を目的に活動をしております。労働関連法案の審議内容や人事労務担当として知らなければならない最新の法令・改正法の内容等、実務的な視点によるテーマや分かりやすい解説はたいへん好評を得ております。
総務・人事・労務担当者や管理・監督者の研鑽の場としてご登録を賜れば幸甚です。
| 対 象 | 経営者、労務・人事・総務等の管理部門責任者および担当者ほか |
|---|---|
| 会員期間 | 平成30年4月 ～ 平成31年3月 ※原則自動継続 |
| 会 費 | 協会会員 ¥31,000-（税込）／ 協会非会員 ¥62,000-（税込） |
| 特 典 |
|
- 受付中
- 人事制度研究会
平成30年度 人事制度研究会員募集のご案内
少子高齢化や人口減少、国内市場の縮小化、グローバル化の加速と競争の激化等々に伴い、わが国企業は時代の変化への柔軟な対応が迫られています。
当人事制度研究会では、先進企業事例の研究や専門家の講義等を通じ、これからの人事制度・人材戦略のあり方を探ってまいります。企業の第一線で人事の課題・問題等を担当されている各位の研鑽の場としてご登録を賜れば幸甚です。
| 対 象 | 人事制度・人材戦略関係担当の管理責任者および担当者ほか |
|---|---|
| 会員期間 | 平成30年4月 ～ 平成31年3月 ※原則自動継続 |
| 会 費 | 協会会員 ¥31,000-（税込）／ 協会非会員 ¥62,000-（税込） |
| 特 典 |
|
- 受付中
- 教育研究会
平成30年度 教育研究会員募集のご案内
昭和51年に発足した当教育研究会は、企業で能力開発等の教育訓練を担当される方々を中心とした研鑽の場として活動を展開しております。社員一人ひとりの人材能力アップが求められる現在、職場の指導者としての役割はたいへん重要となっています。
実践的なテーマと専門家による講座や他社の先進事例の研究など充実した活動を進めてまいりますので、参加者相互の研鑽の場としてご登録を賜れば幸甚です。
| 対 象 | 教育研修・人事のスタッフ、職場の管理監督者ほか |
|---|---|
| 会員期間 | 平成30年4月 ～ 平成31年3月 ※原則自動継続 |
| 会 費 | 協会会員 ¥31,000-（税込）／ 協会非会員 ¥62,000-（税込） |
| 特 典 |
|
- 受付中
- 防災問題研究会
平成30年度 防災問題研究会員募集のご案内
今後予想される、南海トラフ地震、首都圏直下地震といった大規模震災への対応は、東日本大震災の経験をもとに、様々な検討が進められており、当研究会でも、事業継続計画（BCP）の構築をはじめ、様々な企画を展開してきました。
本研究会は、各部門の専門家による講演、先進他社の事例の見学、行政当局との懇談、等の活動を行って参ります。
| 対 象 | 防災業務 責任者・担当者 |
|---|---|
| 会員期間 | 平成30年4月 ～ 平成31年3月 |
| 会 費 | 協会会員 ¥31,000-（税込）／ 協会非会員 ¥62,000-（税込） |
| 特 典 |
|
- 受付中
- 環境問題研究会員
平成30年度 環境問題研究会員募集のご案内
国連の気候変動枠組条約、第２１回締結国会議（ＣＯＰ２１）を歴史的転換点として、地球温暖化対策は世界共通の認識となり、我が国でも目標達成に向け、官民挙げた対応が行われています。
本研究会は、各企業・組織で行うこれらへの対応を側面から支援する事を目的に、各部門の専門家による講演・解説や先進的他社の事例紹介・見学、更に行政当局との懇談・意見交換等の活動を行って参ります。
| 対 象 | 環境業務 責任者・担当者 |
|---|---|
| 会員期間 | 平成３０年４月 ～ 平成３１年３月 |
| 会 費 | 協会会員 ¥31,000-（税込）／ 協会非会員 ¥62,000-（税込） |
| 特 典 |
|
入会のご案内
研究会員募集
会員紹介キャンペーン